茨城県外国人材支援センター

ポテンシャルに注目し、インド人材を採用

受け入れ体制の整備を順調に進めた同法人は、さらなる雇用拡大を目指して、採用実績のあるベトナムとタイ以外の国へも目を向けていこうと2024年に法人単独でインド視察を実施しました。
インドに注目した理由について「人口が多いうえに平均年齢が28〜29歳と若く、言語能力も非常に高い点などが魅力でした」と話す飯塚さん。実際に現地を訪れて、国としての勢いや活気、求職者のスキルや意欲的な姿勢などにポテンシャルの高さを実感し、12名のインド人材を採用しました。
そのうち半数以上は自国での看護師資格を持ち、在宅介護の経験者やインドの伝統医学であるアーユルヴェーダのセラピスト、ヨガ講師も含まれています。
インドでの視察と面接を振り返り、「基準は違っても看護師資格を持つことは能力面での質の担保になりますし、たとえばヨガ講師のスキルをデイサービス施設でのレクリエーションに活かしてもらうなど、個々の能力に期待しての採用ができました」と話す飯塚さん。穴埋めとしての補充人員ではなく、この人だから採用したいと感じられるような優秀かつ意欲的な外国人材と出会えたことは大きな収穫だったそうです。

定期的・継続的なフォローアップが意欲向上と定着のカギ

同法人における外国人材採用への取り組みのポイントは、中長期的なビジョンに基づき人手不足に陥る前に先手を打つかたちで取り組んだことと、県が実施する支援事業を積極的かつ効果的に利用したことです。
とくに、介護版茨城県コースにおける日本語教育への費用補助や技能実習2号への移行へ向けた試験対策といった教育面でのサポートは、実習生の定着支援に直結しました。法人独自で日本語教育をしていた頃に比べて人員面でも費用面でも負担が大幅に軽減されただけでなく、きちんとした勉強の場が毎週あることで実習生自身もモチベーションの維持がしやすくなったようで、介護福祉士の合格を目標に掲げるなどより意欲的に取り組む姿勢が見られたそうです。
また、職員向けの異文化理解の研修によって実習生との関わり方に理解や余裕がうまれた雰囲気もあり、法人全体の意識として外国人材の活用に対する手応えを得ることができました。